海外移住や海外転職を躊躇う大きな問題に「英語」があります。海外と聞くだけで英語が必須というイメージがありますが、ここでは英語が話せなくとも就職できる海外仕事を具体的に紹介します。
海外で仕事・就職するために英語は必要？
海外で仕事・就職することに憧れている人もいる中、多くの人が抱えている悩みが「英語ができない」というものではないでしょうか。外国で仕事をしたことがない人からすると、「海外で働くなら英語は必須」という漠然とした先入観がつきものです。
確かに英語か現地語ができれば、それだけ職の幅が広がります。しかし、必ずしも必須ではありませんし、フリーランスはもとより現地日系企業で働く場合であっても、「語学不問」、「日本語のみ可」という仕事もたくさんあります。
英語が必要ない海外企業の特徴とは
海外で仕事を探すにあたり、英語を必要としない企業には幾つかの特徴があります。基本的に「地場企業と折衝を図る商社・メーカー」はビジネスクラスの英語が必要となるケースが多いので覚悟が必要です。
一方で、以下の条件を満たすような会社は英語を必要としない、あるいは極々初歩的な英語のみでかまわない、というところが多い傾向にあります。
日系企業を取引先にしている会社
現地の日系企業は、
1．現地の地場企業
2．現地の日系企業
3．日本に所在を置く自社・取引先の下請け
のいずれかを取引先とするのが一般的です。その内「現地の地場企業」を取引先に持つ日系企業は、往々にして英語ないし現地語のビジネススキルが必要です。
一方で「現地の日系企業」は日本人管理者と商談することになるので、英語は必要としません。
英語が話せないなら欧米よりもアジアがおすすめの理由
欧米ではどの国であっても社内公用語は英語となります。仮に相手が日系企業の日本人であっても、外国人を交えた打ち合わせであれば、日本人同士でも英語で会話するのが普通です。
一方でアジアの日系企業はIT企業やメーカー、製造業が主な商談先となり、各支店の従業員も少ないため、最初の商談で日本人管理者同士のトップ会談が普通です。そのため、英語や現地語は不要で契約を済ませることができます。
また、アジア諸国は日本企業の力が強く、どの業界に置いても重要なシェアを占めています。そのため、日本語を学び、日系企業で働くことを志望する現地人が多く、企業は彼らを積極的に採用するため、日本人が現地語や英語を話す必要はありません。
英語が話せないのであれば、欧米圏よりもアジア圏で移住先を探してみるのがおすすめです。
英語が話せなくても海外でできる仕事を5つ紹介！
以下では、英語が話せなくても海外でできる仕事をより具体的に5つ紹介します。実際に海外に移住して仕事を探すのであれば、転職エージェントに登録したり、日本語ができる現地人と知り合って、彼らの力を借りるのがおすすめです。
1．英語不要。特別なスキル・資格不問の「営業職」
「英語を話せないけど海外で働きたい」と言う人が転職エージェントから最初に紹介されるのが「営業職」となります。現地の日系企業と商談するため、最初のテレアポだけは英語で日本人担当者に繋いでもらう必要がありますが、その後の英語は不要です。
ただし、現地採用職の営業はやはり給料と待遇面が気になります。アジア圏であれば給料は1200～2000ドルが相場となり、これ以上は英語スキルが求められる可能性が高いです。近年は円安のためドル換算だとそこまで低くはないのですが、30代40代のビジネスパーソンからすると物足りません。
2．アジア圏を中心に高い人気を誇る「コールセンター」
アジア圏の中でも古くから日本人移住者が多い中国・マレーシア・タイに多い職種となる「コールセンター」業務ですが、こちらも英語はまったく必要としません。日本人社員も多いため研修制度は整備されていますし、良くも悪くも日本の社風の中で働くことになります。
ただし、コールセンター業務は精神的にも疲弊しますし、給料も昔からあまり改善されていない様子です。もしコールセンターを選択するなら、最低でも社宅もしくは家賃補助は出してもらえる会社を選ぶのが良いでしょう。
3．経験があれば高給・高待遇も狙える「製造業・工場長」
2000年代初頭に注目された「チャイナプラスワン」によって、現在は数多くの製造業が東南アジア圏に工場を有するようになりました。海外製造業は主に日本への輸出分の製作となるので、商談で英語を使うことはありません。現地人に指示を出すときは日本語ができる秘書を介するため、社内でも外国語の必要性は求められません。
製造業は日本の柱となる分野なので、海外移住してくれる日本人技術者は非常に重宝してくれます。月収50万円以上、高級マンションの家賃補助、子供の学費まで出してくれるところも見受けられます。
一方で、勤務地となる工場は郊外の工業団地となるため、片道1時間以上かけて行くこともしばしばあるほか、週休2日は保証してくれないところも多い様子です。東南アジアの祝日は日本と比較すると半分以下となるので、年間休日に換算すると体力面で大変かもしれません。
4. フリーでも社員でも需要あり。「カメラマン」
一眼レフの撮影スキルがあれば、海外ではフリーランスとして活躍できるほか、出版社や編集プロダクションに所属して会社員として就業することもできます。プロのスキルがない場合は、フリーカメラマンとして企業から仕事を請け負うのもいいでしょう。クライアントは日本人ですし、カメラ撮影は一人で行うため仕事中に込み入った英語を使うことはありません。
日本人が多く暮らすアジア圏には複数の日系出版社が現地でフリーペーパーを発刊していますので、まずは担当者と名刺交換からしてみてください。近いうちに撮影依頼があるかもしれません。
また、海外移住後にカメラマンに転職したい場合は、記事を書く仕事も同時に請け負うことで案件の受注率を高めることができます。ただし、最低でも一眼レフかミラーレスと広角・マクロ・ズームレンズ・画像編集ソフトは必要となるので、ある程度の初期費用はかかります。
5．長く続けられる！将来的に安定を図るなら「フリーライター」
近年日本企業の相次ぐIT化により、ほとんどの会社でWeb集客を基本とするSEO対策を実施しています。それに伴いフリーライターの需要が高まり、これまでの課題であった「報酬単価の安い」問題も徐々に解決されつつあります。
また、海外移住先現地の生活・仕事・旅行情報の記事はとりわけ需要が高く、割の良い報酬もあるため、生活の基盤として安定させることができます。上手く行けば旅行会社や宿泊施設・飲食店・出版社などから定期的に案件を受注できる可能性もあります。
現地取材を伴う場合は英語が必要なときもありますが、事前に質問表を作っておけば当日の会話は不要ですし、日常会話レベルであれば移住後に簡単に身に付けることができます。
まとめ：海外仕事・移住で英語は不要。自分でハードルを上げないで
今回は英語を話せなくとも就職できる海外の仕事を紹介しました。日本にいると海外生活に不安がつきものですが、自分でハードルを上げてしまうと、いつまで経っても移住に踏み切ることはできません。英語の有無は海外現地でどうにでもなるので、まずは一歩踏み出す勇気を持ってはいかがでしょうか。