昨今はフリーライターと言っても、雑誌書籍やWebサイトなど、執筆する媒体や取引企業が非常に多様化しています。フリーライターの報酬は一般的には「原稿料」となりますが、それも近年は大きく変わってきている様子がうかがえます。
そこで、ここではフリーライターの原稿料を含む報酬体系や契約・交渉に関して詳しく紹介します。
フリーライターの一般的な報酬は「原稿料」
フリーライターの一般的な報酬は「原稿料」となりますが、今では出版社や編集プロダクションとの取引くらいでしか使われません。雑誌書籍に記事を執筆する場合は、1ページもしくは見開き2ページで原稿料を決定します。
紙面媒体は雑誌書籍のページレイアウトによってページあたりの文字数が大きく変わります。しかし、1ページの原稿料が5000円に設定されているのであれば、100文字でも1000文字でも報酬は5000円となります。特に旅行雑誌・ガイドブックの類はページ毎にデザインが異なるので、文字数に左右されない原稿料の報酬体系はライターにとってはありがたいものとなります。
フリーライターの一般的な原稿料の相場はどのくらい
自著を出版していたり、印税が入るような作家ライターではなく、Webを中心に活動している一般的なフリーライターが原稿料が発生する仕事を受注する場合、相場はどのくらいなのでしょうか。
まず、雑誌に記事を提供する場合の原稿料は1万5000円～10万円前後となります。原稿料は「取材の有無」や「発行部数」によって決まります。見開きや特集ページは雑誌編集者が力を入れるページとなるため、文章や撮影技術が要求される一方で原稿料は高くなります。
また、もともと発行部数が多い雑誌は出版社にとってのドル箱となるので、ライターに支払われる原稿料も弾みます。
一方でコラムなどページの隙間に入れる文章に原稿料は安くなりがちです。最初から見開きを任されることはないので、まずは小さな案件をしっかりこなし、編集者から信頼を勝ち取るようにしましょう。
原稿料は交渉できることが多い
原稿料は取材の有無によって交渉の余地があります。最初に提示される原稿料には取材費用（移動費・撮影費用・取材対象者に支払う謝礼）は含まれていることがほとんどです。しかし、取材先が遠方であったり、取材対象者に支払う謝礼が高額の場合は、編集者と交渉することで取材費用を増やしてもらうことも十分可能です。
Web記事の報酬は原稿料ではなく「記事単価/文字単価」
Web記事では原稿料という表現は使用せず、「記事単価/文字単価」といった報酬体系となるのが一般的です。
ただし、出版社が運営しているWebサイトなど、業界によってはWeb記事でも原稿料と表記することは少なくありません。Web記事の案件においては「原稿料=記事単価」と解釈できるでしょう。
一方で「文字単価」の報酬は注意が必要です。記事によって求められる文字数が異なると、収入が不安定となることが懸念されます。契約時は「月の本数」、「月の総文字数」の双方を担当者と打ち合わせをして決めておくのがリスクヘッジとなります。
Webライターの文字単価の相場とは
Webライターの求人情報を確認してみると、文字単価は0.8円～2円の幅が相場のようです。まだ実績がない初心者や、得意とする業界・業種がないライター、専門性の高い記事を書けない人は、0.8円～1.5円程度が文字単価となります。
一方で2円以上の文字単価の記事を受注できるライターは、
- ライターとしての実績が3～5年以上
- SEO記事を書ける
- 自分の書いた記事の検索順位上位表示の実績がある
- 業界・業種の実務経験・資格・スキルを有する
などが条件として挙げられます。上記の条件を満たすことができれば、文字単価は2円～5円まで上げることができるでしょう。
Webライターが原稿料ではなく文字単価で契約するときのポイント
Webライターがクライアントと「文字単価」で業務委託契約を交わすときは、いくつかの注意事項があります。知らずに契約してしまうと、自分の成果に対する十分な報酬を得られないこともあるので、よく留意しておくといいでしょう。
1．文字単価の「昇給」が発生する場合の注意点
Web記事の求人の中には「記事を書くのに慣れてきたら昇給も可能」など曖昧な表現で報酬を記載しているクライアントもあります。一般的に業務委託契約で昇給が発生する場合は、契約書に具体的な昇給方法や昇給時期を盛り込むのが普通です。そのため、上記のような求人を見つけた場合、面談時に具体的な昇給の目安や基準を教えてもらうようにしましょう。
2．文字単価の幅がある場合の注意点
報酬額が「1円～3円」など幅がある場合は、最初の数記事はテストの意味も兼ねて最低単価とし、その後正式採用を経て文字単価を教えてもらえるケースが多いです。また、執筆業種の実務経験者や資格保有者など、実績に応じて1円～3円の幅で文字単価が決まるケースもあります。
どちらのケースでも正式に決まった文字単価からの昇給は期待できないため、最初に契約する額面が非常に重要です。
フリーライターがWeb記事の報酬を交渉するコツ
原稿料や文字単価報酬は業務委託契約を交わした後だと交渉ができなくなります。面談時に相手の言うがまま契約して割に合わない報酬で受注してしまうと、自分の首を絞めることになりかねません。
そこで以下では最初の面談時に実践してほしい原稿料や文字単価の交渉のコツをご紹介します。
Webライターの「提案」と「交渉」はセット
クライアント企業は外部ライターを雇う場合、少しでも安く依頼したいと考えるものです。「高い品質の記事を書く」という理由だけで文字単価を上げるのは難しいのが現状で、「それよりも安く普通の記事を書いてくれる人がいい」と採用が見送られる可能性が高いです。
そのため、求人条件よりも高い文字単価を希望したいときは、「文字単価を上げる企業側のメリット」を提案することが必要です。
「御社サイトのSEO分析も請け負えるのでSEO対策も任せてください」
「キーワードの抽出からWordPressへの投稿まですべてやるのでディレクター業務も任せてください」
といった提案ができれば、クライアント側からすれば「人件費の節約」」という文字単価を上げる以上のメリットを享受できるので検討しやすくなります。
フリーライターは「業務委託契約」のリスク管理が必要
フリーランスとしてライター業務を何年も担っていると、取引の長いクライアントが増えてくるため、毎月決まった案件を受注できます。「もう1年以上新規開拓していない」というベテランライターもいるでしょう。
しかし、フリーライターはあくまでも業務委託契約であり、記事依頼は毎月都度発注となるので、当月に突然「今月で最後にしてください」と言われることがよくあります。
特定のクライアントに依存してしまうと、業務委託契約が解除された翌月から収入が大幅にダウンしてしまい、生活が傾くこともあるでしょう。それを避けるためにも、1社当たりの受注金額はできるだけ平均化するのがおすすめです。
まとめ：ライターは原稿料だけではなく契約の中身を理解することが大切
今回は原稿料や文字単価の詳細を解説するとともに、業務委託契約全般の注意点を紹介しました。フリーライターは金額の交渉から契約まですべて自分で行わなければなりません。失敗は許されませんし、原稿料の減少は自分の生活に直結します。そのため、新規契約を企業と交わすときは、細心の注意を払って臨むようにしましょう。